近年、セミリタイア（FIRE）という生き方が話題になっていますが、実際どれくらいの資産があればFIREが実現できるのでしょうか。また、FIRE後は資産を切り崩して生活することになりますが、「資産が尽きてしまったらどうしよう」と不安を感じる方もいるのではないでしょうか。

資産を減らさずに切り崩すための考え方として「4%ルール」があります。本記事ではこの「4%ルール」について説明し、FIREするためにはどれくらいの資産が必要なのか考えていきます。

「4%ルール」とは？

「4%ルール」は、アメリカにあるトリニティ大学の教授が行った「トリニティ・スタディ」という研究がもとになっています。

トリニティ・スタディでは、資産のさまざまな取り崩し方をシミュレーションして、どのように取り崩せば資産をできる限り長い間残せるか調べました。その結果、米国株の株式比率（米国株）が50%以上であれば、毎年資産を4%ずつ取り崩しても25年は元本が減らないという結果になりました。

この結果をもとに、毎年資産を4%ずつ取り崩していく方法を「4%ルール」と呼びます。この際に注意していただきたいのは、年単位で株価が上昇している時にのみ取り崩すということ。株価が下落して元本割れしているときにさらに取り崩してしまうと、資産が大きく減ってしまうためです。

では、株価が下落している際にはどこから生活費を捻出すればよいのでしょうか。次の見出しで詳しく説明します。

資産を3つに分ける

株価下落時における生活費の捻出について説明するために、まず「資産を3つに分ける」という考え方を紹介しましょう。

4%ルールで資産を取り崩す前に、自分の資産を「運用資産」「現金クッション」「年間生活費」の3つに分けておきます。「運用資産」は新NISAなどで運用しておく資産のこと。「年間生活費」はその名の通り、1年分の生活費のことです。そのほかに、生活費の5年分程度を投資に回さず現金のまま持っておくのが「現金クッション」です。

運用資産	投資に回すお金
現金クッション	5年分程度の生活費（現金で持っておく）
年間生活費	1年分の生活費（毎年取り崩す）

現金クッションは、その名の通り現金ですから、株価が下がっている時期でも減りません。そのため、株価が暴落した際のお守りとなってくれます。

先ほども述べたように、株価が上昇している年には、運用資産から1年分の生活費を取り崩します。一方、株価が下落している年には、運用資産を取り崩すことができません。代わりに、現金クッションのお金を1年分の生活費にあてます。

このように、現金クッションを用意しておくことで、株価下落時にさらに運用資産の元本を減らすことなく生活できるのです。

FIREするために必要な資産額は？

FIREするために必要な資産額は、人によって異なります。

4%ルールでは、毎年資産を4%ずつ取り崩して生活すると説明しました。逆にいうと、年間の支出額がいくらになるか分かれば、FIREするために必要な資産額が分かる、ということになります。

例えば、生活費が月20万円必要な場合、年間生活費は240万円。つまり、240万円が資産の4%になれば、FIREが可能になるということです。

240万円が資産の4%になる場合の総資産は、240 ÷ 4%＝ 6000万円。月の生活費が20万円の方は、 6000万円を用意できればFIREできるということになります。

FIRE後もこの6000万円を運用し続けながら生活します。その年の評価額が6000万円以上なら、運用資産から1年分の生活費を切り崩しますが、6000万円より下がった場合は切り崩さず、現金クッションのお金を生活費として利用しましょう。

「4%ルール」の注意点

本記事で説明した「トリニティ・スタディ」や「4%ルール」は、あくまでも過去の米国株式市場の実績をもとにした考え方です。

未来が過去の実績と同じようになるとは限りません。経済成長率や物価上昇率などが大きく変動すると、この4%ルールが成り立たなくなる可能性もあります。

4%ルールを使う前に、金融リテラシーを身に着け、相場を読み、必要に応じて切り崩す金額や投資先を見直せるようにしておきましょう。

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資産の切り崩し方「4%ルール」について解説しました。4%ルールによってFIRE後の資産を長持ちさせることができますが、使う前に相場を読む金融リテラシーを身に着けておかねばなりません。

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