近年、投資先の一つとして注目されている仮想通貨ですが「そもそも仮想通貨とは何なのか分からない」という方も多いでしょう。

本記事では初心者の方向けに、仮想通貨の仕組みや、仮想通貨でできることを解説します。

仮想通貨とは

仮想通貨とは、インターネット上でお金のようにやりとりできるデータのこと。暗号資産と呼ばれることもあります。通貨といっても、日本円の紙幣や硬貨のように現物が存在するわけではありません。あくまでデータの形で取引される、デジタル通貨です。

仮想通貨にはさまざまな種類があります。なかでも、特に有名で取引量も多いのが「ビットコイン（BTC）」です。ニュースなどで名前を聞いたことがある方も多いのではないでしょうか。

「仮想通貨は硬貨や紙幣が存在しない」といわれると、「SuicaやPayPayといった電子マネーと同じようなものではないか？」と思うかもしれません。しかし、電子マネーと仮想通貨はまったくの別物です。

電子マネーは円をチャージして使うもので、あくまで日本円の代わりとして利用されます。一方仮想通貨は、その種類の一つひとつが独立した通貨そのもの。ドルやユーロと同様に、日本円から見た仮想通貨の価格は日々変動します。

仮想通貨の仕組み

日本円の紙幣や通貨は政府（日本銀行）が発行しており、政府が価値を保証することによって世の中で使えるようになります。

しかし、仮想通貨にはそのような中央機関がありません。中央機関が管理するのではなく、それぞれのコンピュータ同士がすべて対等な立場で取引を行う仕組みになっています。

「ブロックチェーン」という技術により、世界中のユーザーが仮想通貨の取引データを閲覧することが可能です。これを使って、複数のユーザーが分散してデータを管理・監視することにより、仮想通貨が成り立っているのです。

仮想通貨はなぜ価値があるのか？

仮想通貨の仕組みについて簡単に説明しました。これを踏まえ、中央機関が価値を保証しているわけではないのに、なぜ仮想通貨は価値を持った通貨として利用できるのか、もう少し詳しく解説しましょう。

通貨に必要な「交換」「尺度」「貯蔵」の機能を持っているから

日本円やドルなどの通貨には、次の3つの機能があります。

・交換（通貨を商品やサービスと交換する機能）

・尺度（金額を示すことで、商品の価値をはかる機能）

・貯蔵（貯めておいて、必要なときに利用する機能）

仮想通貨もこの3つの機能を持っているため、価値を持った通貨として利用できるのです。

多くの人にその価値が認められているから

次の見出しで詳しく説明しますが、仮想通貨はさまざまな用途で使うことができます。便利に使えてメリットがあると、多くの人が仮想通貨を利用するようになります。

多くの人が利用しているということは、多くの人に必要とされているということ。つまり、多くの人にその価値が認められるのです。多くの人にその価値が認められれば認められるほど、仮想通貨の価格は上昇していきます。

仮想通貨で何ができる？

仮想通貨は、投資のほかにもさまざまな用途に利用できます。ただし、すべての仮想通貨が同じ用途を持っているわけではなく、仮想通貨の種類によってできることは異なります。

代表的な7つの用途を紹介しましょう。

①投資

仮想通貨は、投資の対象として利用できます。

先ほども述べたように、仮想通貨は独立した通貨で、日本円など他の通貨から見た価値が日々変動します。株式投資や不動産投資と同じように、仮想通貨の価格が安いときに購入して、高いときに売却することで、売買差益を得ることができます。

②送金

保有している仮想通貨を、他のユーザーに送金することができます。銀行を介さず送金できるため、相手に届くまでのスピードが早く、手数料も安く済みます。

特に、海外への送金はこれまで非常に時間がかかっていましたが、仮想通貨を利用することでかなり時間が短縮されて便利になるでしょう。例えば、銀行を介した海外送金は数日から数週間かかりますが、仮想通貨の一つ「XRP（リップル）」だと、数秒で送金が完了します。

③決済

仮想通貨は、店舗や通販サイトで買い物するときにも使えます。対象のお店は限られていますが、例えばビックカメラやビックカメラ.comで、仮想通貨の一つであるビットコインが利用可能です（2024年3月29日現在）。

仮想通貨による決済を取り入れる店舗側のメリットは、クレジットカードと比べて支払う手数料が安いことや、即日入金されること。購入者側のメリットとしては、海外の通販サイトで商品を購入する際に、為替手数料がかからないことなどが挙げられます。

④寄付

仮想通貨は、寄付に利用することもできます。現金で寄付した場合、そのお金が実際はどのように使われたのか確認するのが困難でした。

仮想通貨は、ブロックチェーンによって取引データを世界中の人が閲覧できるため、届けたい人に寄付金がしっかり届いているか確かめることが可能です。

⑤資金調達

企業が独自の仮想通貨を発行し、それを投資家に購入してもらうことで、資金調達ができます。信頼性を高めるために、仮想通貨取引所の審査を受けたうえで、取引所を介して販売することもあります。

⑥開発

仮想通貨の技術を、金融や不動産、ゲームなどのアプリ開発に応用することもあります。

⑦給与

南米やアフリカなどの一部の国では、給与を仮想通貨で受け取る人が増えています。

特に、国内通貨の価値が急激に下がっているアルゼンチンでは、資産の目減りを防ぐため、仮想通貨での給与受け取りを希望する人が増加。仮想通貨は世界中で利用できるため、海外の企業でリモートワークをする人の給与支払いにも役立ちます。

また、2022年には、アメリカ・ニューヨーク市の市長が次世代の技術を後押しする意味を込め、給与をビットコインで受け取った例もありました。

Financial Free Collegeで仮想通貨について学ぼう

本記事では、仮想通貨の基礎知識について解説してきました。

「S&P500（米国株）に投資しているから、仮想通貨については勉強しなくても大丈夫」と思っている方もいるかもしれません。しかし、米国株や預金だけにすべての資産を集中させるのは危険です。いつ、どの資産の価値が暴落するか分かりません。預金や株式だけでなく、仮想通貨や債券、コモディティ（金や原油などの商品）など、さまざまな資産の保有の仕方を知っておくべきでしょう。

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