狼狽売りとは?損切りとの違いや初心者でも焦らずに運用するための対策を解説
2023.08.10
目次
「投資用語の狼狽売りってどういう意味?」
「初心者が狼狽売りを回避するための対策は?」
投資に関する勉強をしていると、必ず「狼狽売り」という言葉を目にします。狼狽売りは投資におけるNG行動ですが、投資初心者がよくする失敗の1つでもあります。
狼狽売りをしてしまうと、資産を増やすことができません。大切な資産を守るためには、狼狽売りに関する知識を身につけておくことも大切です。
そこで当記事では、狼狽売りについて解説します。抱えるリスクや損切りとの違い、投資初心者が狼狽売りせず運用を継続するための対策も紹介するので、ぜひ最後まで読んでみてください。
狼狽売りとは?
狼狽売りとは、簡単に述べると、株価が急落した際に焦って保有資産を売却してしまうことを指します。予測を超えた値動きが起こった際に、とくに投資初心者がおこなってしまいがちな行動です。
狼狽売りのリスク
投資初心者のなかには「株価が急落したなら、損失が大きくなる前に売却してしまったほうがいいのでは?」と考える方がいるかもしれません。しかし、むしろ狼狽売りは「本来被らずに済んだ損失」を生んでしまう可能性があるNG行動です。
なぜなら、株価は一時的に下がっても、場合によっては回復することもあります。焦らず冷静な判断ができれば、売買のタイミングを急がず、株価上昇まで耐えられる可能性があります。
株価が回復すれば、一時的に下がったとしても直接的な損失は受けません。
また狼狽売りには「狼狽売りを繰り返して損失を重ねてしまう」というリスクもあります。投資は「安いタイミングで買って高く売る」という意外とシンプルな行動で利益を目指しますが、初心者には見極めが難しいです。
結果的に「高く買って安く売る」という負のループから抜け出せなくなってしまうケースも少なくありません。
損切りとの違い
狼狽売りと似た言葉として「損切り」があります。いずれも損失を確定することですが、両者には明確な違いがあるため、理解しておきましょう。
- 狼狽売り:感情的になり、焦って損失を確定させてしまう。計画性がなく、負のループに陥りやすい。
- 損切り:冷静に判断して、損失拡大を防ぐために計画的におこなう。軌道修正が容易。
狼狽売りと損切りの最大の違いは、計画性の有無です。狼狽売りには計画性がありません。
対して、損切りは「これ以上損失が大きくならないように、あえて損失を確定しておこう」と機械的におこなう行為です。利益獲得に向けた軌道修正がしやすい、という特徴があります。
投資初心者が狼狽売りせず運用を継続するための対策
投資初心者が狼狽売りせず運用を継続するための対策は以下の2つです。
- 資産を分散して運用する
- 余剰資金で投資をする
上記を押さえておくだけで、狼狽売りをしてしまうリスクを回避し、比較的安全に資産運用を継続できます。それぞれ詳しくみていきましょう。
1:資産を分散して運用する
初心者が狼狽売りを防ぐためには、日頃から資産を分散して運用することが大切です。投資といっても、特定企業の株式を購入する・国内もしくは海外の投資信託を購入するなど、さまざまな投資先や運用方法があります。
「A社の株式に一点投入して値上がり分で高リターンを得る」という方法はあるものの、金融リテラシーが高くない投資初心者がこの手法を用いるのは危険です。
基本的に、投資は常にリスクに備えておく必要があります。資産を複数の投資先に分散して「ひとつの株価が下がっても、他の株価が保たれることで損失を最小限に抑える」といったリスク分散が欠かせません。
「リスクに備えている」という事実があれば、狼狽売りをしてしまうほど焦る必要はなくなります。
2:余剰資金で投資をする
狼狽売りを避けるためには、余剰資金で投資をすることも大切です。余剰資金とは、生活費を除いた「余裕のある資産」のことを指します。
例えば、毎月20万円の収入のうち生活に必要なお金が15万円の場合は、残りの5万円が余剰資金となります。
投資で余剰資金を使えば、万が一暴落して5万円を失っても、生活に困ることはありません。ある程度の余裕をもって、計画的に資産運用を継続できるでしょう。
一方、収入20万円・生活費15万円に対して10万円を投資に使ってしまうと、暴落時に「生活費が足りなくなる!」と焦る原因になります。
焦りは狼狽売りにつながります。無理のない範囲で、コツコツ資産を積み立てていく、というイメージでおこなうのがおすすめです。
狼狽売りはNG!焦らずにコツコツ運用しよう
狼狽売りは投資初心者ほど陥りやすい行動です。焦って売却してしまうと、本来防げたはずの損失を生んでしまう可能性があるため、注意しなければいけません。
狼狽売りを回避するためには、資産の分散や余剰資金で投資をおこなうといった対策のほか、相場や経済に関する知識を学ぶことも大切です。
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